お部屋探しを始めようと思ったとき、まず浮かぶ疑問の一つが「今住んでいる物件の解約予告はいつすればいいのか？」ということではないでしょうか。
結論としては、絶対にお部屋を決めてから解約予告をするべきです。
この記事では、その理由や解約予告を行う際のポイントを詳しく解説します。
まずは現在の状況を確認！解約予告期間のチェックが第一歩
お部屋探しを始める前に、まず確認してほしいのが「今住んでいるお部屋の賃貸借契約書」です。この中に記載されている「解約予告期間」を必ず確認しましょう。
解約予告期間とは、「解約を申し出てから、実際に退去するまでに発生する家賃の支払い期間」のことです。多くの賃貸契約では1か月前予告が一般的ですが、例外もあります。
- 一般的なケース：1か月前予告
解約の意思を伝えた日から1か月後には契約が終了し、それ以降の家賃は発生しません。 - 例外ケース：2か月前予告や特別な条件
一部の物件では2か月前の予告が必要だったり、その他の条件が記載されている場合があります。契約書の条項をしっかり読みましょう。 - 日割り精算方法
日割りでの家賃精算になる場合もあれば「解約月の家賃は日割り精算をしないものとする」という条項もありますので、「結局いつまでの分の家賃が掛かるのか？」をしっかりと把握しましょう。分かりにくい場合は管理会社に直接尋ねてもよいでしょう。
なぜお部屋を決めてから解約予告をするべきなのか？
解約予告を早まってしまうと、次のような問題が発生する可能性があります。
- 新しいお部屋が決まらないリスク
解約予告を出してしまったのに新居が見つからなければ、退去期限が来てしまい、住む場所がなくなる恐れがあります。 - 家賃の二重支払いリスク
新居が早く決まっても、現在の物件の解約予告期間分の家賃を支払わなければならず、二重の家賃負担が発生する可能性があります。
これらのリスクを避けるために、必ず新しいお部屋を決めて契約を終えてから解約予告を行うのが賢明です。
出来る限り家賃が重なってしまう期間を短くしたいと考えるのは当然ですが、やはりリスクは高くなってしまいます。
最悪のケースですと「住むところが無いけど、荷物は出さないといけない」という事態に陥ってしまいます。
お部屋探しをギャンブルにしてしまってはいけませんからね。
解約予告の手順と注意点
それでは、どのような手順で進めればいいのでしょうか。
- 現在の賃貸借契約書を確認する
解約予告期間を把握し、予告タイミングを計画します。
流石に２か月前などの場合は解約予告を先に出すしかありませんが、それでも次のお部屋をしっかり探せる状況か否かは、しっかりと予定を組んで行いましょう。 - 新しいお部屋を決める
入居可能日が現在の物件の解約予告期間と調整できるかを確認します。
解約予告期間と次の入居開始日を調整できるか確認します。
但し、この入居開始日の調整は各社様々です。 - 解約予告を出す
管理会社や大家さんに連絡し、解約予告の手続きを行います。
この際、必要な書類や具体的な退去日を確認してください。
ここで大事なことは「入居審査が通過してから解約予告をする」ということです。
お部屋の申込だけでは不十分です。
繁忙期などの忙しい時期などであれば、解約予告を出した次の日には、あなたのお部屋に次の入居者さんが決まるということもあります。
入居審査に落ちたから「今のお部屋に住み続ける」という選択肢を取れなくなる可能性があります。
無用なトラブルを防ぐ為にも「入居審査後に解約予告を出す」ことは必須だと思います。 - 退去準備を進める
引越し業者の手配や現状回復の準備を行い、スムーズな退去を目指します。
お部屋探しは、新生活のスタートを切る大切なプロセスです。
計画的に進めることで、ストレスを最小限に抑えられます。まずは現在の契約内容をしっかり確認し、理想の新居が決まったタイミングで解約予告を行いましょう。安心して新しい暮らしを迎えるためにも、解約のタイミングには注意が必要です。